| 「イベント研究」第６号の発刊にあたって |
一般社団法人日本イベントプロデュース協会
会長 清 水 卓 治 |
おかげさまで当協会は、設立29周年を迎えました。来年は30周年です。
イベント産業は「MICE」に代表されるように、イベント手法の国際化が進んでおります。そのような中、2020年のオリンピック・パラリンピックの開催地として日本が果たすべき役割は決して小さくはありません。国、スポーツ業界、イベント業界をはじめとする各界が一致団結した体制で取り組むことが大切です。
そして新たに、多くの知識・技術・経験がイベント業界に集い、成長していく過程を当事者として体験できる我々は幸せです。当協会では「智のネットワークとイベントエンジニアリングの構築」という基本に立ちかえって、地道に、目の前のできることから取り組んで参りたいと存じます。イベントは、常に人々の幸せと供にあります。
その中で、ＪＥＰＣイベント総研はイベントに関する研究を続けており、この度は、その成果を「イベント研究第7号」としてまとめました。
イベントの力を信じて、一陽来復、笑門来福を期待して参りましょう。
平成26年12月10日
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一般社団法人日本イベントプロデュース協会<BR>
会長 松 平 輝 夫 |
JEPCは来年には30周年を迎えます。ここに会員同士のwin-winの関係を強めること、当協会が有している「人を中心とした総合力」を有効に機能させて社会に貢献する事を探り続けています。2014年は次の4件を重点に施策しました。
①イベントカッレジ研修の強化
会員以外の殆どの人々がイベントを体験する、又は主催するなかでイベントを体系的に学んでいない人々が、平然とイベントプロデューサーを名乗り、初歩的ミスで現場を混乱させています。ロンドンオリンピックでは12,000件のイベントを開催したと言われていますが、2020年東京オリンピック・パラリンピックまでの期間前、期間中、期間後のイベントはこれをはるかに凌駕する件数になると予想されます。
これらのイベント企画・実行にもJEPC 総合研究所を中心に作成された「イベントカレッジ」研修修了者による『安心』『安全』『適正価格』『新規発想』のイベントが普及し、本年もさらにこれを進めてわが国イベントの「質的向上」が図れる協会へ発展します。
②6次産業化プロデューサー養成研修
6次産業化プロデューサーを養成することにより地方活性、災害地普及支援の役に立つよう、内閣府の指定をとり、地域振興に寄与します。
③エンタテインメントへの貢献
若い芸術家・アーティストは努力して日夜練習に励んでいます。人の心は努力を認めてもらってこそ、次の努力に邁進できるのではないでしょうか？JEPCはこんなアーティストの努力に少しでも貢献できればと思いエンタテインメント部を創設しました。
④女性の入会促進
イベント企画への女性のセンスを重んじるアイデアを充実させて我が国のイベント産業に寄与します。
これからもこれらの施策を実行に移していきます。この機会に「JEPCイベント総研」はさまざまな研究を続けています。この度「イベント研究第7号」が発行されます。貴重な研究結果です。
イベント業界は増々繁栄する業界になり、JEPCでは会員皆さまとの「縁」を繋げてさらに発展して謳歌しようではありませんか。
平成26年12月10日
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一般社団法人日本イベントプロデュース協会
